福利厚生
休暇
- 年次有給休暇
- 入社1年目～4年目は14日、5年目以降は20日の有給が付与され、時間単位での取得も可能です。
- 連続休暇/リフレッシュ休暇
- 年次有給休暇5日間の連続取得を推奨しています。多くの社員が連続休暇を有効活用し、旅行や趣味を楽しむなど、プライベートも充実させています。また、連続休暇とは別に、勤続5年ごとに5日間付与されるリフレッシュ休暇もあります。
- その他休暇制度
- 慶弔休暇、災害休暇、積立休暇、赴任休暇、公事休暇、子の看護休暇、介護休暇、ボランティア休暇、生理休暇、その他特別有給休暇 等
出産・育児
- 産前・産後休暇
- 産前6週間、産後8週間の休暇取得ができます。
- 出生時育児休業
- 子どもの出生後8週間以内に、最大4週間（28日間）まで取得することができます。
2回に分けて取得することも可能です。
- 育児休業
- 子どもが1歳6ヶ月に達する日まで取得することができます。
（保育所に入所ができない場合等は、2歳に達する日まで取得可能）
- 復職サポートプログラム
- 産休・育休中も、制度に関する質問や、社内申請手続きを行えるよう「LINE WORKS」を導入しています。また、育児休業からの復職後、早期にキャッチアップできるよう「LINE WORKS」を通じて、継続的に社内情報を提供しています。
- 育児時短勤務
- 子どもが小学校3年生の年度末に達する日まで、勤務時間を短縮することができます。社員の希望にあったシフトを複数のパターンから選択することができ、育児と仕事を両立しながら働き続けられる制度を整えています。
- 子の看護休暇
- 子どもが小学校就学の始期に達するまで、体調不良時の看護や予防接種・健康診断を受けさせるために取得できます。休暇単位も「1日・半日・1時間」と柔軟で、有給休暇として取得できる点も特徴です。
その他制度
- 住宅関連補助制度
- 家賃の一部を会社が負担する住宅補助制度を整えています。自宅から事業所までの通勤時間にかかわらず、すべての総合職社員を対象としています。また、単身赴任者を対象にした補助制度もございます。
- 在宅勤務費用手当
- 従業員の在宅勤務時の費用負担軽減を目的に、在宅勤務に係る費用*への補助として「在宅勤務費用手当」を支給しています。
*光熱費・通信回線費用 等
- 財産形成貯蓄制度
- 報酬や賞与から天引して積み立てる貯蓄制度で、一般財形・住宅財形・年金財形の3種類があります。
- その他サポート
- 当社と提携している宿泊施設や娯楽施設が、優待価格で利用可能になる「ライフサポート」や、定期健康診断・生活習慣病健診・人間ドック（全額会社負担）を実施するなどの「健康サポート」があります。
