年次有給休暇

入社年度は入社月によって異なります。
次年度以降は入社2年目～3年目は14日、4年目以降は20日の有給休暇が付与されます。
全日休暇、半日休暇、1時間単位での取得も可能です。

連続休暇/リフレッシュ休暇

年次有給休暇5日間の連続取得を推奨しています。多くの社員が連続休暇を有効活用し、旅行や趣味を楽しむなど、プライベートも充実させています。また、連続休暇とは別に、勤続5年ごとに5日間付与されるリフレッシュ休暇もあります。

その他休暇制度

慶弔休暇、災害休暇、積立休暇、赴任休暇、公事休暇、子の看護休暇、介護休暇、ボランティア休暇、生理休暇、その他特別有給休暇　等

産前・産後休暇

産前6週間、産後8週間の休暇取得ができます。

出生時育児休業

子どもの出生後8週間以内に、最大4週間（28日間）まで取得することができます。2回に分けて取得することも可能です。

育児休業

子どもが1歳6ヶ月に達する日まで取得することができます。（保育所に入所ができない場合等は、2歳に達する日まで取得可能）

復職サポートプログラム

産休・育休中も、制度に関する質問や、社内申請手続きを行えるよう「LINE WORKS」を導入しています。また、育児休業からの復職後、早期にキャッチアップできるよう「LINE WORKS」を通じて、継続的に社内情報を提供しています。

育児時短勤務

子どもが小学校3年生の年度末に達する日まで、勤務時間を短縮することができます。社員の希望にあったシフトを複数のパターンから選択することができ、育児と仕事を両立しながら働き続けられる制度を整えています。

子の看護等休暇

子どもが小学校3年生の年度末に達するまで、体調不良時の看護や予防接種・健康診断の受診、感染症にともなう学級閉鎖等になった子の世話、当該子の入園（入学）式、卒園式への参加のために取得できます。休暇単位も「1日・半日・1時間」と柔軟で、有給休暇として取得できる点も特徴です。

住宅関連補助制度

家賃の一部を会社が負担する住宅補助制度を整えています。自宅から事業所までの通勤時間にかかわらず、すべての総合職社員を対象としています。また、単身赴任者を対象にした補助制度もございます。

在宅勤務費用手当

従業員の在宅勤務時の費用負担軽減を目的に、在宅勤務に係る費用*への補助として「在宅勤務費用手当」を支給しています。
*光熱費 等

財産形成貯蓄制度

報酬や賞与から天引して積み立てる貯蓄制度で、一般財形・住宅財形・年金財形の3種類があります。